ウクライナ戦争によるインフレが世界中で進んでいる模様で、フランスもどうやら例外ではないようです。このインフレ騒ぎは、ガソリン等の燃料費の価格高騰から始まり、電気代等の値上げに対して、フランス政府は早々に低所得世帯にエネルギーチケットを配布したりして対策を講じてきました。
ここのところは、今度は食料品の価格高騰について問題になりつつあり、スーパーマーケットの棚を見ても、世界有数のひまわりオイルの輸出国であるウクライナ戦争から派生したと見られる特にひまわりオイルを皮切りに食用オイルの棚が見事に空、または品薄になり、オリーブオイルは、まあまああるものの、たとえ、あったとしても「一人２本まで・・」などと張り紙がされています。
フランス人ってそんなにひまわりオイル使ってるの？と逆に不思議に思ってしまうくらいですが、品薄、値上がり確実・・と、急激に買い占めが起こったものと思われます。
そんなわけで、食用オイルについては、値上げとともに、そもそも商品自体がないので、一体、どの程度、値上げしているのか？中には、４倍近く値上げしているとの話もありますが、今のところ、我が家には、とりあえずの買い置きがあるので、価格が高騰している食用オイルを買ってはいません。
現在のところは、まだ棚から姿を消していないオリーブオイルに関しても、フランスの農業・食料問題を専門とする経済学者、ブルーノ・パルマンティエ氏は、「インフレに加えて、オリーブの木は過去10年間、地球温暖化の犠牲になっており、オリーブオイルの価格は自動的に上がっている」と述べており、オイルの価格上昇は地球温暖化も関連していることを語っています。
彼は、ひまわり油に代わる第一の油として、「フランスでは、10月に収穫が予定されているひまわり油の生産が農家で増え、フランス国内の需要を調整する可能性がある」として、フランス産の菜種油を推奨しています。
ヒマワリ油の世界的な不足は2023年初頭まで続くと予想されており、世界銀行は「2024年までインフレが続く」と予測しています。
また、他の食品に関しても、昨日の仏ル・パリジャン紙によると４月の食品インフレ率は、パスタ15.31%、冷凍肉11.34%,、小麦粉10.93%,、オイル9.98%,、マスタード9.26%と発表しています。
#inflation Produits alimentaires : jusqu’à 3% de hausse sur le ticket de caisse... et ce n’est pas fini >> https://t.co/wBNMJ80ntn pic.twitter.com/n3qAjNG2ZI
— Le Parisien | infographies (@leparisieninfog) May 4, 2022
フランスは世界の中でもかなり、食料品自給率の高い国ですが、だからといって、スーパーマーケットなどに置かれている商品がフランス製のものとは限らず、フランス製の食料品よりも安い商品が多く輸入されて売られているのが現実でもあります。
そもそもガソリン価格が高騰した時点で少なくとも、輸送費は確実に余計にかかっているわけで、欧州内からの低価格の輸入品の方が価格が高騰し、もともと高価であったフランスの製品の方が値上げ率が低いという逆転現象も起こっています。
食用オイルについては、我が家は、もともとそんなにオイルを使うわけでもなく、安くなっていた時に少し買ってストックしているので、現在のところは、あまり、実感はありません。もともと、私には、生活必需品に関しては、ストック癖があり、ストックのストックがないと買い足しておくので、2020年のロックダウンでほぼ２ヶ月間買い物に行かなかった時もなんとか、生活できていました。
考えてみれば、あのロックダウン騒ぎの時も買い占めが起こり、トイレットペーバーがなくなったり、小麦粉がなくなったりしましたが、別にこれがなくてはどうしてもダメということもないので、なければ別のものを代用してなんとかするということは、例えば日本の食料が手に入りにくくても、他のものを代用してなんとかするトレーニングは長年にわたる海外生活で培ってきているので、買い占めに走るほどには心配はしていません。
現在の物価上昇を受けて、フランスの大手スーパーマーケットチェーンルクレールは、今年の夏に向けて、6~7%の物価上昇を見込んだ上で、フランスで最も必要とされる12品目については物価上昇の影響を受けないように対処すると発表しています。
もっとも、今回のインフレはパンデミックで弱った経済状態の上に全世界を巻き込んでいるウクライナ戦争が大きな原因であることに違いなく、なにもかもを奪われて避難しているウクライナの人々のことを思えば、インフレに文句を言っている場合ではないかもしれないとも思うのです。
この戦争を機会に、多くの国で軍事体制の見直しが行われているように、国民の生活を守るためには、自国のことは自国で賄うという体制に変化していくのかもしれません。
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