食料品への添加物や農薬などは、もう表示されていることを信じるしかなく、現品を見たところでは、ほとんどの場合はわからないし、一つ一つの添加物や農薬などへの詳しい知識もないので、例えば、この農薬が禁止されていると言われれば、「それは怖いな・・」と思うくらいしかありません。
たしかに有機栽培の野菜や果物などは、「味も濃くて美味しいな・・」などとも思うのですが、それくらいしか、私にはわからないのです。
しかし、添加物にしても農薬についても、腐るはずのものが腐らず、虫を殺してしまう薬なわけで、人間の身体にはよくないのは、当然のことです。
普段はあまり意識していなくても、やけにすぐにカビが生えてしまったりしまう食品に遭遇すると、「あ～あ・・もったいないことしちゃった・・」と思うと同時に、これは、添加物が使っていないんだな・・と少々ホッとするところもあります。
今回の農民たちの怒りが爆発した騒動から、農民たちの要望に入っていた輸入食料品の農薬規制について、ガブリエル・アタル首相は、問題となっていた農薬チアクロプリドを使用した食料品の輸入を禁止することを発表しました。
このチアクロプリドという農薬は、散布することで害虫の神経系の異常興奮を引き起こし殺虫するというものらしいのですが、これが、人間にとっても内分泌かく乱物質であることが確認されたために、フランスでは、2018年から使用が禁止され（翌年、欧州連合圏内でも禁止）されていました。
しかし、このチアクロプリド（日本では、バリアード、エコファイターなどの製品名）は、未だアメリカなどでは多く使用されており、特にブラジルやアルゼンチンなどの南米諸国ではかなり使用されている農薬で、それが低価格でフランスに輸入され続けていたのが実情だったのです。
フランス国内、欧州連合で禁止した時点でなぜ？輸入品に対しても規制しなかったのかは、まことに不合理な話、きれいごとを並べて国内だけ規制しておいて、輸入品には、お咎めなしというザル規制であったわけで、今回、農民たちが騒がなかったら、一般国民には、知る由もなかった話で、結果的に、この危険とされる農薬を使用して効率よくできる海外からの野菜を安価に仕入れることで、国内の農家の首を絞めることになっていたおかしな話です。
しかし、輸入食料品の農薬規制に関しては、トレーサビリティー（食品の生産についての情報や流通経路などの情報を消費者が確認できる仕組み）について、複雑な管理を徹底する必要があり、簡単な話ではないようですが、だからといって、人体に有害とわかっている農薬を国内（欧州内）で使用する方向に逆もどりしてよいはずはなく、輸入食料品であっても、国民の身体に害を及ぼすと確認されている農薬を使用したものをそのままなし崩しにしておくのはお門違いで、何としても、しっかり管理してもらわなければなりません。
ガブリエル・アタル首相は、これを「セーフガード条項」、「ミラー措置」として、輸入食料品に欧州の農家に課せられているのと同じ規則を遵守することを義務付ける仕組みの一部として、他の欧州の国に先立って、フランスは、実行していくと説明しています。
私自身も今回の農民たちの騒ぎがなかったら、ずっと知らなかったことで、やっぱり、声をあげること、社会運動は時には必要なことなのだろうと思います。
しかし、この薬品を製造しているのは、ドイツの多国籍企業バイエルであり、ドイツは自国（欧州）で禁止している農薬を世界に向けては販売し続けていることは、もう一つ納得のいかない話でもあります。
チアクロプリド 農薬使用禁止
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